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PRメッセージ

人をつなぐ、笑顔をつなぐ。地球を舞台に「新」交流時代を切り拓く。
写真:JTBグループ

JTBグループは、「地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」ことをグループ経営理念に掲げ、「交流創造事業」を事業ドメインとしています。
世界観、価値観の変化を敏感に感じ取り、常にマーケットの声に耳を傾け、お客様の「実感価値」を徹底的に追求。グループの総合力を結集し、世界中の人々が笑顔で交流を楽しむことができる持続可能な社会を担う企業として、新たな交流を創造し続けます。

人事担当者からのメッセージ
JTBグループ障害者求人事務局  山本、田村、佐藤(緑)

できる仕事ではなく、やりたい仕事を見つけよう!

JTBグループの価値創造の源泉は、つなぐ・つなげる。お客様同士のつながりでイノベーションを創出し、より大きな社会課題の解決に貢献する。未来へつなげる仕事です。
また、JTBグループの障害者求人は一般求人と同様の条件で、障害のある方を正社員として募集しています。障害の有無よりも、ひとりひとりのやる気と能力を大切にします。あなたの想像を超える「あなたにしかできない仕事」がきっと見つかります!

写真:山本、田村、佐藤(緑)

会社情報

事業・戦略
事業・戦略
グループ経営ビジョン:地球を舞台に「新」交流時代を切り拓く

JTBグループは「新」交流創造ビジョンを策定し、新しい中期経営計画がスタートしました。 コロナ禍で人々のライフスタイルや価値観は大きく変化しました。 私たちはこの環境を踏まえ、事業領域を個人、法人、グローバルの顧客軸から「ツーリズム」「エリアソリューション」「ビジネスソリューション」の3つへ再整理し、事業の構造改革を進めています。 全ての判断基準を「お客様の実感価値」の追求におき、グループの総合力を結集し、世界中の人々が笑顔で交流を楽しむことができる持続可能な社会を担う企業として、新たな交流を創造し続けます。

企業データ 企業データ

株式会社JTB
業種 サービス
事業内容 One JTB、JTBグループの全体戦略を推進。
「お客様の実感価値」をすべての根幹に「ツーリズム」「エリアソリューション」「ビジネスソリューション」の3つを中心とした事業で新たなソリューションやビジネスモデルを構築し、地球を舞台に「新」交流時代を切り拓いていく。
変わりゆく価値観を先取り、デジタルとヒューマンの力を掛け合わせ、価値を提供することで、お客様の高い期待に応えるだけではなく、新たな感動を生み出していきます。
創業 1912年3月
設立 1963年11月
資本金 1億円
売上高 7,968億3,900万円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 12,290名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 山北 栄二郎
事業所 【北海道エリア】
北海道
【東北エリア】
青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県、福島県
【関東エリア】
茨城県、栃木県、群馬県、新潟県、山梨県
【首都圏エリア】
東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県
【中部エリア】
愛知県、岐阜県、三重県、長野県、静岡県、富山県、石川県、福井県
【関西エリア】
大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県
【中国四国エリア】
岡山県、広島県、山口県、鳥取県、島根県、香川県、愛媛県、徳島県、高知県
【九州エリア】
福岡県、佐賀県、大分県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県
本社所在地 〒140-8602
東京都 品川区東品川2-3-11
JTBビル
株式会社JTB商事
業種 商社、サービス
事業内容 JTBグループの商社としての流通網を生かし、ホテル、旅館、その他施設のアメニティ、装備品、内装、改築工事、コンサルティング、衛生対策、環境対策などをトータルで提案します(旅館ホテル事業)
また、一般企業や病院、学校周年記念品、販促品・ノベルティの提案、カタログギフトの販売などの提案営業も行います(法人事業)
さらにJTBショッピングをはじめとする様々なプラットフォームで商品やサービスの個人向け販売も行っています(WEB販売事業)
設立 1971年2月(商号変更2005年4月)
資本金 1億円
売上高 438億9,350万円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 518名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 加藤 雄次
事業所 29都道府県(北海道、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、千葉県、東京都、新潟県、石川県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、京都府、大阪府、兵庫県、鳥取県、岡山県、広島県、香川県、愛媛県、福岡県、大分県、鹿児島県、沖縄県)
本社所在地 〒164-0012
東京都 中野区本町2-46-1
中野坂上サンブライトツイン13階
株式会社JTBパブリッシング
業種 出版・マスコミ関連・広告
事業内容 1.印刷出版物の発行・販売
2.当社媒体への広告掲載営業
3.トータルソリューション
(カスタム出版・デジタルコンテンツ販売・Webサービス・会員サービス等)
設立 1987年5月
資本金 1億円
売上高 75億2,489万円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 259名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 盛崎 宏行
事業所 本社(東京)、支社(大阪)、事業所(名古屋、福岡)
本社所在地 〒135-8165
東京都 江東区豊洲5-6-36
豊洲プライムスクエア11階
株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ 
業種 サービス
事業内容 BTM(Business Travel Management)事業とは、顧客企業の出張関連業務を一元管理し、出張に関わる様々な課題に対し、最適なソリューションを提供することで出張の最適化を実現するものです。具体的には出張の手配および精算、規定管理、危機管理などをトータルにコンサルティングします。契約企業に対し専任チームを設け、手配、営業、仕入、VISAなど、様々な分野のスペシャリストが一丸となって企業の出張をサポートします。
ITソリューション事業とは、出張に関わる様々な部署の方の業務効率や利便性の向上を目指して最適なシステムソリューションを提供するものです。出張手配データと精算データの自動連携とシステムチェックを通じ、精算業務の効率化を可能にする経費精算システムをはじめとして、タビマエの申請・予約・旅程管理からタビアトの精算に至るまで、出張関連の様々な事務手続きにおいて、それぞれの過程に適したシステムの開発・提案・導入支援を図ります。
設立 2000年8月
資本金 1億円
売上高 1,102億円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 620名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 原田 雅裕
事業所 東京本社(東京都江東区豊洲)、
西日本支店(大阪府大阪市中央区備後町)、
北海道支店(北海道札幌市)、
中部支店(愛知県名古屋市)、
九州支店(福岡県福岡市)
本社所在地 〒135-0061
東京都 江東区豊洲5-6-52
NBF豊洲キャナルフロントビル
株式会社JTBコミュニケーションデザイン 
業種 サービス
事業内容 旅行という枠を超え、企業や地域、社会のコミュケーション課題に対し、社内外のスペシャリティを集結させ、「人×場所×交流×体験」を創造する【コミュニケーションデザイン事業】が私たちの事業ドメインです。
ミーティング&イベント、会議・学会・試験運営、プロモーション、展示会、組織活性・人材育成、事務局業務・ボランティア管理、エリアマネジメント、電力供給・グリーン事業、スポーツ・eスポーツ・エンタテインメント、デジタルソリューションの10の専門的な事業領域を手掛けています。
あらゆるコミュニケーションに関するプロフェッショナルとしてそのノウハウとスキルを融合させ、お客様の想いの先まで実現します。
設立 1988年4月
資本金 1億円
売上高 365億円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 1,263名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員  古野 浩樹
事業所 東京、大阪、仙台、金沢、福岡
本社所在地 〒105-8335
東京都 港区芝3-23-1
セレスティン芝三井ビルディング12階
株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル
業種 サービス
事業内容 110年以上にわたり、日本のインバウンド(外国人の訪日旅行)の歴史とともに歩んできた豊富な経験と実績により、世界各国からのお客様向けの観光旅行から、国際会議・インセンティブツアー・国際イベント等のMICE(※)ビジネスに至るまで、訪日外国人旅行のあらゆるフィールドにおいてトータルにお手伝いをしております。
※MICE Meeting, Incentive, Convention, Event/Exhibitionの頭文字をとった造語で、会議、展示会、報奨イベント、国際会議・学術会議等を指す。その企画実行には多くの人の移動、宿泊等が伴うため、ツーリズム産業における戦略的事業分野となっている。
設立 2004年10月
資本金 1億円
売上高 112億1,600万円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 420名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 石田 恒夫
事業所 東京都、京都府
本社所在地 〒140-8604
東京都 品川区東品川2-3-14
東京フロントテラス4階
株式会社JTBビジネストランスフォーム
業種 サービス
事業内容 JTBビジネストランスフォームは、JTBグループにおける旅行・MICE・経理・総務分野など多岐にわたってグループ経営を支えている会社です。
具体的には、JTB本社及びグループ各社の以下の業務を担当しています。
旅行・空港・各種大会運営・自治体案件の後方支援、お客様サポート
会計計上や入出金管理、決算対応などの経理業務
勤怠管理や入退社手続きなどの総務業務
日々の業務に加えて、課題解決・デジタルを活用した効率化の提案を行うなど、グループ全体の事業運営を支えるプロフェッショナル集団として、グループの企業価値向上に貢献しています。
設立 1991年3月
資本金 6000万円
売上高 163億4,500万円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 1,030名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 兼社長執行役員 岩崎 雅彦
事業所 全国11拠点
北海道(札幌)、首都圏(天王洲・池袋)、中部(名古屋)、西日本(大阪)、九州(福岡)
新千歳空港、成田国際空港、東京(羽田)国際空港、中部国際空港、関西国際空港、福岡空港
本社所在地 〒140-8602
東京都 品川区東品川2-3-11
JTBビル13階
株式会社JTBデータサービス
業種 その他
事業内容 JTBの障害者雇用促進のために設立された特例子会社。
JTBグループ会社のサポート業務のみならず、社員一人ひとりが自ら活躍できる事業の創出に取り組み、様々な障害・国籍の方が活躍するDEIBを目指す会社です。
設立 1992年10月
資本金 2000万円
売上高 8億4,678万円(2023年3月期)
上場 未上場
従業員 136名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 大八木 勢一
事業所 東京
本社所在地 〒135-0042
東京都 江東区木場2-17-16
ビサイド木場4F
I&Jデジタルイノベーション株式会社
業種 IT/情報通信
事業内容 国内外に展開するJTB、および、JTBグループ各社のITサービス事業で、システム開発、システム運用・保守、ITサポートを行っています。
1.システム開発
お客様固有の戦略的事業領域や事務処理業務におけるシステムの開発を支援します。
2.システム運用・保守
JTB基幹システムの運用・保守によってJTBグループの事業発展に貢献するとともに、その経験を活かし、お客様に高い品質のシステム運用・保守サービスを提供します。
3.ITサポート
お客様の課題や目的に応じて最適なソリューション・サービスを選定し、それらを組み合わせた新しい価値を提供します。
設立 1984年2月
資本金 1億円
売上高 39億円(2022年12月期)
上場 未上場
従業員 386名(2023年4月1日現在)
代表者 代表取締役社長 横溝 孝幸
事業所 東京(本社オフィス)、大阪
本社所在地 〒206-0025
東京都 多摩市永山2-1-7
JTB フォレスタ西館
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英語では“trading company”中国では“貿易公司”などと呼ばれるが、日本では卸売業として分類。商社は原料・加工品などの輸出入や仲介売買を主な業務としてきたが、現在では開発・製造から物流・販売まで一貫して行うのも珍しくはない。事業領域や取扱品目も多岐にわたり、時代の流れを敏感にキャッチし、柔軟に対応している。食料や環境、医療分野などの新規市場開拓や産業育成といった投資事業に注力。一方、特定分野で活躍する専門商社はスペシャリストとしての力を発揮。新ビジネスの創出や市場形成など、専門商社は進化を続けている。

出版・マスコミ関連・広告
マスコミとは新聞、放送、出版、広告など、情報素材に制作・加工・編集を施し、付加価値を付けて情報を流通させるビジネス。新聞は全国紙5社、ブロック紙5社等、新聞協会加盟社97社(※1)。収益源は新聞広告だ。放送業はテレビ、ラジオ、衛星放送の3種類。大手5社の他、民放連加盟社206社。CM、有料テレビの視聴料が収益源。広告業はマスコミ4媒体(※2)、インターネット、交通、折込等多彩なメディアで企業情報を伝達する。
ITの進化は情報の量と質の圧倒的な変化をもたらし、マスメディアの影響力は大きく低下した。今後もIoTやAIの進展で情報をめぐる環境は大きく変化する。業界では情報の信頼性や制作力、伝達力等、マスコミ価値の源泉への再評価と強化が始まっている。

(※1)新聞協会に加盟していない新聞社もある。
(※2)マスコミ4媒体:新聞、テレビ、雑誌、出版の4種を指す

サービス
サービス業とは“形のない財”を提供するビジネス。その商材は、外食業のように飲食物というモノに付随して提供されるサービスもあれば、ホテルのように施設の利用に伴うサービス、高齢者サービスでは人の行為そのものであるし、コンサルは情報や専門知識と多種多様。共通するのは、対価を支払う価値を創造しているという点だ。
人の行為が商材のサービス業は、労働力依存度が高く労働集約型と言われてきた。しかし、近年はITによる省力化が進みもはや労働集約型とは言えない業態も出現し、サービス業全体が大きな変化の中にある。


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