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グループ募集

JTBグループ

業種:サービス

  • 新卒のみ
  • 正社員
  • 契約社員

PRメッセージ

【第2クール受付6/7〜】旅を創り届けることに始まり、社会課題の解決まで。JTBだからこそできる仕事と、JTB”ならではの価値”があります。
写真:JTBグループ

JTBグループは交流創造事業をドメインとし、デジタルとヒューマンタッチが融合したソリューションにより、お客様の期待を超える価値を生み出し、お客様の成果をお約束することを目指していきます。旅を創り届けることに始まり、社会課題の解決まで。JTBだからこそできる仕事と、「JTB”ならではの価値”」があります。

人事担当者からのメッセージ
JTBグループ障がい者求人事務局  求人担当 笠原

ここでしか叶わない夢がある!

JTBグループは、旅行業のみならず、ITサービス、出版など、多岐にわたる事業を展開しています。
通常の新卒求人と同様の条件で、障がいのある方を正社員として募集します。障がいの有無よりも、ひとりひとりのやる気と能力を大切にします。
店頭での仕事だけじゃない。事務だけじゃない。 あなたの想像を超える「あなたにしかできない仕事」がきっと見つかります!

会社情報

事業・戦略
事業・戦略
JTBグループのダイバーシティ推進 意欲のある社員が、働きがいを感じられる企業を目指します

ダイバーシティとは、「多様性を受容する」という意味です。性別・国籍・年齢・障がいの有無を問わず、一人ひとりの能力・やる気を最大限に発揮し、活躍できる環境づくりを推進していきます。 (特に、多様性の中でも、女性社員や障がい者の活躍を促すため、研修や交流会をはじめ、多様な施策を実施しています。) グループ全社員の仕事へのチャレンジ・キャリアアップの実現で、グループ利益の向上につなげます。 ダイバーシティ推進を通じて、JTBブランド力の向上に努め、企業価値を高めていきます。

企業データ 企業データ

その他

株式会社JTB
業種 サービス
事業内容 2018年4月、新生(株)JTBが誕生しました。北は北海道から南は九州まで、8つの地域総合型会社に加え、2つの個人営業特化型会社、3つの機能特化型会社、2つの仕入造成会社が、持株会社であった(株)JTBに統合され一つの会社となります。
約16000名の社員によって、個人ビジネスユニット、法人ビジネスユニット、グローバルビジネスユニットの3つのビジネスユニットを牽引すると共に、JTBグループ全体の経営戦略・ガバナンスを司るグループコーポレート機能も担います。
創業 2018年4月
設立 2018年4月
資本金 23億400万円
売上高 2018年4月1日に経営統合のため前年実績なし
上場 未上場
従業員 約16,000名
代表者 代表取締役社長 髙橋 広行
事業所 【北海道エリア】
北海道
【東北エリア】
青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県、福島県
【関東エリア】
埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県、新潟県、山梨県
【首都圏エリア】
東京都、神奈川県、千葉県
【中部エリア】
愛知県、岐阜県、三重県、長野県、静岡県、富山県、石川県、福井県
【関西エリア】
大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県
【中国四国エリア】
岡山県、広島県、山口県、鳥取県、島根県、香川県、愛媛県、徳島県、高知県
【九州エリア】
福岡県、佐賀県、大分県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県
主要株主 公益財団法人日本交通公社、東日本旅客鉄道株式会社、東海旅客鉄道株式会社、JTB従業員持株会 、JTB協定旅館ホテル連盟、株式会社三菱東京UFJ銀行、株式会社みずほ銀行、一般社団法人日本ホテル協会、ジェイティービー共済組合、株式会社三井住友銀行、日本航空株式会社、九州旅客鉄道株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、北海道旅客鉄道株式会社、ANAホールディングス株式会社、JTB役員持株会、株式会社商船三井、四国旅客鉄道株式会社
本社所在地 〒140-8602
品川区東品川2-3-11
JTBビル
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情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。

出版・マスコミ関連・広告

サービス
サービス業とは“形のない財”を提供するビジネス。その商材は、外食業のように飲食物というモノに付随して提供されるサービスもあれば、ホテルのように施設の利用に伴うサービス、高齢者サービスでは人の行為そのものであるし、コンサルは情報や専門知識と多種多様。共通するのは、対価を支払う価値を創造しているという点だ。
人の行為が商材のサービス業は、労働力依存度が高く労働集約型と言われてきた。しかし、近年はITによる省力化が進みもはや労働集約型とは言えない業態も出現し、サービス業全体が大きな変化の中にある。


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