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PRメッセージ

人をつなぐ、笑顔をつなぐ。地球を舞台に「新」交流時代を切り拓く。 あなたの想いで世界中に感動を。
写真:JTBグループ

JTBグループの事業ドメインは「交流創造事業」です。
交流とはすなわち“つながり”です。“つながり”が生み出す価値は無限です。旅行者と地域、企業と地域、旅行者と企業、あるいは日本と世界、リアルとバーチャルなど、つながりは多様です。
そして、つながりが増えるほどイノベーションが生まれ、共創による社会課題の解決にもつながります。
お客様と事業パートナー様、あるいはお客様同士や事業パートナー様同士を“つなぐ・つくる・つなげる”ことで、地球を舞台に「新」交流時代を切り拓く、JTBグループのビジネスをご紹介します。

人事担当者からのメッセージ
JTBグループ障害者求人事務局  ベ、上江田、生沼

JTBグループで「できる仕事」ではなく「やりたい仕事」に出会いませんか

JTBグループは「地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」ことをグループ経営理念に掲げ、交流創造事業を事業ドメインとしています。
そんなJTBグループでは全国で約280名の障害のある社員が活躍しています。旅を創り届けることに始まり、社会課題の解決まで、そこにはJTBならではの価値があります。JTBグループの広いフィールドで「やりたい仕事」を探してみませんか!

写真:ベ、上江田、生沼

会社情報

従業員
従業員
求人担当メッセージ

私たちは多様性を企業の強みとし、3つの約束を通して障害者雇用を推進しています。 【�_饉劼量鸞�】 障害の有無よりも、社員の意欲や能力を重んじ、JTBグループがめざす 「自律創造型人財」へ教育とチャレンジの機会を提供する。 【�⊂祿欧里△觴勸�との約束】 障害のある社員は自身に必要となる支援を自ら発信、周囲の理解を得られるよう働きかける。 【�A桓勸�との約束】 すべての社員は「障害」はさまざまであることを認識し、対話を尊重しながら働きがいのある職場を相互構築する。 ぜひ一緒に、障害の有無関係なく能力を発揮し、お客様の感動を生みだしましょう!

企業データ 企業データ

株式会社JTB
業種 サービス
事業内容 「お客様の実感価値」をすべての根幹に「ツーリズム」「エリアソリューション」「ビジネスソリューション」の3つを中心とした事業で新たなソリューションやビジネスモデルを構築し、日本国内に留まらず地球を舞台に「新」交流時代を切り拓きます。変わりゆく価値観を先取り、デジタルとヒューマンの力を掛け合わせ、価値を提供することで、お客様の高い期待に応えるだけではなく、新たな感動を生み出していきます。
創業 1912年3月
設立 1963年11月
資本金 1億円
売上高 1兆1,333億円(2026年3月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役 社長執行役員 青海友
事業所 北海道エリア(北海道)
東北エリア(青森県、秋田県、岩手県、山形県、宮城県、福島県)
関東エリア(新潟県、群馬県、栃木県、茨城県、山梨県)
首都圏エリア(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)
中部エリア(愛知県、三重県、岐阜県、静岡県、長野県、石川県、富山県、福井県)
関西エリア(大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県)
中国四国エリア(広島県、岡山県、山口県、鳥取県、島根県、香川県、徳島県、愛媛県、高知県)
九州エリア(福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県)
本社所在地 〒105-7131
東京都 港区東新橋1-5-2
汐留シティセンター(31階)
株式会社JTB商事
業種 商社、サービス
事業内容 JTBグループの商社としての流通網を生かし、ホテル、旅館、その他施設のアメニティ、装備品、内装、改築工事、コンサルティング、環境対策などをトータルで提案します(旅館ホテル事業)。
また、一般企業や病院、学校周年記念品、販促品・ノベルティの提案、カタログギフトの販売などの提案営業も行います(法人事業)
さらにJTBショッピングをはじめとする様々なプラットフォームで商品やサービスの個人向け販売も行っています(WEB販売事業)。
設立 1971年2月(商号変更2005年4月)
資本金 1億円
売上高 556億928万円(2025年度)
上場 未上場
従業員 564人(2026年4月現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 加藤 雄次
事業所 ・北海道エリア(北海道)
・東北エリア
(岩手県、宮城県、福島県)
・関越エリア
(栃木県、群馬県、山梨県)
・首都圏エリア
(東京都、千葉県)
・中部エリア
(愛知県、岐阜県、三重県、長野県、静岡県、石川県)
・関西エリア
(大阪府、京都府、兵庫県)
・中国四国エリア
(岡山県、広島県、鳥取県、香川県、愛媛県)
・九州エリア
(福岡県、大分県、鹿児島県)
・沖縄エリア
(沖縄県)
本社所在地 〒164-0012
東京都 中野区本町2-46-1
中野坂上サンブライトツイン13階
株式会社JTBパブリッシング
業種 出版・マスコミ関連・広告
事業内容 1.「るるぶ情報版」をはじめとした印刷出版物の発行・販売
2.自社の出版商品・Webサービスへの広告掲載
3.カスタム出版、デジタルコンテンツ販売、Web・会員サービス等を活用したトータルソリューション
設立 1987年5月
資本金 1億円
売上高 79億4,353万円(2025年3月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役 社長執行役員 盛崎 宏行
事業所 本社(東京)、事業所(大阪、名古屋、福岡)
本社所在地 〒135-8165
東京都 江東区豊洲5-6-36
豊洲プライムスクエア11階
株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ 
業種 サービス
事業内容 BTM(Business Travel Management)事業とは、顧客企業の出張関連業務を一元管理し、出張に関わる様々な課題に対し、最適なソリューションを提供することで出張の最適化を実現するものです。具体的には出張の手配および精算、規定管理、危機管理などをトータルにコンサルティングします。契約企業に対し専任チームを設け、手配、営業、仕入、VISAなど、様々な分野のスペシャリストが一丸となって企業の出張をサポートします。
システムソリューション事業とは、出張に関わる様々な部署の方の業務効率や利便性の向上を目指して最適なシステムソリューションを提供するものです。出張手配データと精算データの自動連携とシステムチェックを通じ、精算業務の効率化を可能にする経費精算システムをはじめとして、タビマエの申請・予約・旅程管理からタビアトの精算に至るまで、出張関連の様々な事務手続きにおいて、それぞれの過程に適したシステムの開発・提案・導入支援を図ります。
ミーティング&イベントソリューション事業とは、国内外のビジネスミーティングやイベントの企画・手配・運営を総合的にサポートし、参加者のエンゲージメントを高め、企業戦略に貢献する成功をプロデュースします。MICE領域において、社員旅行、報奨旅行、イベント、セミナーなどを通じ、組織課題解決や従業員の意欲向上、ステークホルダーとのエンゲージメント強化を図り、企業の人的資本経営を支えます。
設立 2000年8月
資本金 1億円
売上高 1,741億円(2025年3月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役 社長執行役員 原田 雅裕
事業所 東京本社(東京都江東区豊洲)、
西日本支店(大阪府大阪市中央区備後町)、
北海道支店(北海道札幌市)、
中部支店(愛知県名古屋市)、
九州支店(福岡県福岡市)
本社所在地 〒135-0061
東京都 江東区豊洲5-6-52
NBF豊洲キャナルフロントビル
株式会社JTBコミュニケーションデザイン 
業種 サービス
事業内容 旅行という枠を超え、企業や地域、社会のコミュニケーション課題に対し、社内外のスペシャリティを集結させ、「人×場所×交流×体験」を創造する【コミュニケーションデザイン事業】が私たちの事業ドメインです。
ミーティング・イベントの企画運営、国際会議・学会運営、展示会主催などのMICE事業、各種プロモーションの企画、組織開発・人材開発支援、エリア活性支援、コンテンツ創出、電気供給等の事業を展開しています。
あらゆるコミュニケーションに関するプロフェッショナルとしてそのノウハウとスキルを融合させ、サービスと知見を提供、お客様の想いの先まで実現します。
設立 1988年4月
資本金 1億円
売上高 341億円(2025年3月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役 社長執行役員 藤原 卓行
事業所 東京・大阪・仙台・金沢・福岡、その他当社が運営する施設事務局
本社所在地 〒105-8335
東京都 港区芝3-23-1
セレスティン芝三井ビルディング12階
株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル
業種 サービス
事業内容 110年以上にわたり、日本のインバウンド(外国人の訪日旅行)の歴史とともに歩んできた豊富な経験と実績により、世界各国からのお客様向けの観光旅行から、国際会議・インセンティブツアー・国際イベント等のMICE(※)ビジネスに至るまで、訪日外国人旅行のあらゆるフィールドにおいてトータルにお手伝いをしております。
※MICE Meeting, Incentive, Convention, Event/Exhibitionの頭文字をとった造語で、会議、展示会、報奨イベント、国際会議・学術会議等を指す。その企画実行には多くの人の移動、宿泊等が伴うため、ツーリズム産業における戦略的事業分野となっている。
設立 2004年10月
資本金 1億円
売上高 413億6,590万円(2025年3月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役 社長執行役員 石田 恒夫
事業所 東京・京都
本社所在地 〒140-8604
東京都 品川区東品川2-3-14
東京フロントテラス4階
株式会社JTBビジネストランスフォーム
業種 サービス
事業内容 JTBビジネストランスフォームは、JTBグループにおける旅行・空港・MICE・経理・総務分野など多岐にわたってグループ経営を支えている会社です。
具体的には、JTB本社及びグループ各社の以下の業務を担当しています。
◆旅行・空港・各種大会運営・自治体案件の後方支援、お客様サポート
◇グループ全体のDX推進支援業務
◆会計計上や入出金管理、決算対応などの経理業務
◇勤怠管理や入退社手続きなどの総務業務
日々の業務に加えて、課題解決・デジタルを活用した効率化の提案を行うなど、グループ全体の事業運営を支えるプロフェッショナル集団として、グループの企業価値向上に貢献しています。
設立 1991年3月
資本金 6000万円
売上高 99億2,000万(2025年3月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役 兼社長執行役員 渡辺 健治
事業所 全国11拠点
北海道(札幌)、首都圏(本社・池袋)、中部(名古屋)、西日本(大阪)、九州(福岡)
新千歳空港、成田国際空港、東京(羽田)国際空港、中部国際空港、関西国際空港、福岡空港
本社所在地 〒105-7128
東京都 港区東新橋1-5-2
汐留シティセンター(28階)
株式会社JTBデータサービス
業種 サービス、その他
事業内容 JTBの障害者雇用促進のために設立された特例子会社。
JTBグループ会社のサポート業務のみならず、社員一人ひとりが自ら活躍できる事業の創出に取り組み、様々な障害・国籍の方が活躍するDEIBを目指す会社です。
設立 1992年10月
資本金 2000万円
売上高 5億4,565万円(2025年3月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役 兼社長執行役員 大橋 美子
事業所 東京都
本社所在地 〒105-7108
東京都 港区東新橋1-5-2
汐留シティセンター7階
I&Jデジタルイノベーション株式会社
業種 IT/情報通信
事業内容 株式会社JTB、日本アイ・ビー・エム両社の強みである「旅行・観光ビジネスの知見」と「IT・デジタル技術力」を融合し、JTBグループのデジタル変革(DX)を推進することを目的としています。
JTBグループのIT戦略・DX推進支援
└ JTBの事業戦略に沿ったITロードマップ策定・実行支援
└ デジタルトランスフォーメーション(DX)の構想・設計・実現
旅行・観光業界に特化したITソリューションの提供
└ 旅行予約、販売、顧客管理など、JTB基幹システムの刷新・維持・運用
└ データ活用による新サービス・顧客体験価値の創出
ITインフラ・品質・人材育成の強化
└ クラウド化、システム標準化、アーキテクチャ設計(EA)によるIT基盤最適化
└ DX人材育成、IBMメソッド・テクノロジーの導入
設立 1984年2月
資本金 1億円
売上高 3,577百万円(2024年度12月期)
上場 未上場
従業員 非公開
代表者 代表取締役社長 藤 誠
事業所 東京本社オフィス(京王線京王永山駅または小田急線小田急永山駅より徒歩3分)
本社所在地 〒206-0025
東京都 多摩市永山2-1-7
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IT/情報通信
情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。

商社
英語では“trading company”中国では“貿易公司”などと呼ばれるが、日本では卸売業として分類。商社は原料・加工品などの輸出入や仲介売買を主な業務としてきたが、現在では開発・製造から物流・販売まで一貫して行うのも珍しくはない。事業領域や取扱品目も多岐にわたり、時代の流れを敏感にキャッチし、柔軟に対応している。食料や環境、医療分野などの新規市場開拓や産業育成といった投資事業に注力。一方、特定分野で活躍する専門商社はスペシャリストとしての力を発揮。新ビジネスの創出や市場形成など、専門商社は進化を続けている。

出版・マスコミ関連・広告
マスコミとは新聞、放送、出版、広告など、情報素材に制作・加工・編集を施し、付加価値を付けて情報を流通させるビジネス。新聞は全国紙5社、ブロック紙5社等、新聞協会加盟社97社(※1)。収益源は新聞広告だ。放送業はテレビ、ラジオ、衛星放送の3種類。大手5社の他、民放連加盟社206社。CM、有料テレビの視聴料が収益源。広告業はマスコミ4媒体(※2)、インターネット、交通、折込等多彩なメディアで企業情報を伝達する。
ITの進化は情報の量と質の圧倒的な変化をもたらし、マスメディアの影響力は大きく低下した。今後もIoTやAIの進展で情報をめぐる環境は大きく変化する。業界では情報の信頼性や制作力、伝達力等、マスコミ価値の源泉への再評価と強化が始まっている。

(※1)新聞協会に加盟していない新聞社もある。
(※2)マスコミ4媒体:新聞、テレビ、雑誌、出版の4種を指す

サービス
サービス業とは“形のない財”を提供するビジネス。その商材は、外食業のように飲食物というモノに付随して提供されるサービスもあれば、ホテルのように施設の利用に伴うサービス、高齢者サービスでは人の行為そのものであるし、コンサルは情報や専門知識と多種多様。共通するのは、対価を支払う価値を創造しているという点だ。
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