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グループ募集

JTBグループ

業種:商社・出版・マスコミ関連・広告・サービス・その他・IT/情報通信

  • 新卒のみ
  • 正社員
  • 契約社員

02月09日更新 

PRメッセージ

人をつなぐ、笑顔をつなぐ。地球を舞台に「新」交流時代を切り拓く。
写真:JTBグループ

JTBグループは、「地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」ことをグループ経営理念に掲げ、「交流創造事業」を事業ドメインとしています。
世界観、価値観の変化を敏感に感じ取り、常にマーケットの声に耳を傾け、お客様の「実感価値」を徹底的に追求。グループの総合力を結集し、世界中の人々が笑顔で交流を楽しむことができる持続可能な社会を担う企業として、新たな交流を創造し続けます。

人事担当者からのメッセージ
JTBグループ障害者求人事務局  佐藤、生沼、伊沢

できる仕事ではなく、やりたい仕事を見つけよう!

JTBグループの価値創造の源泉は、つなぐ・つなげる。お客様同士のつながりでイノベーションを創出し、より大きな社会課題の解決に貢献する。未来へつなげる仕事です。
また、JTBグループの障害者求人は一般求人と同様の条件で、障害のある方を正社員として募集しています。障害の有無よりも、ひとりひとりのやる気と能力を大切にします。あなたの想像を超える「あなたにしかできない仕事」がきっと見つかります!

会社情報

事業・戦略
事業・戦略
JTBグループのダイバーシティ推進 意欲のある社員が、働きがいを感じられる企業を目指します

ダイバーシティとは、「多様性を受容する」という意味です。性別・国籍・年齢・障害の有無を問わず、一人ひとりの能力・やる気を最大限に発揮し、活躍できる環境づくりを推進していきます。特に、多様性の中でも、女性社員や障害者の活躍を促すため、研修や交流会をはじめ、多様な施策を実施しています。 グループ全社員の仕事へのチャレンジ・キャリアアップの実現で、グループ利益の向上につなげます。 ダイバーシティ推進を通じて、JTBブランド力の向上に努め、企業価値を高めていきます。

企業データ 企業データ

株式会社JTB
業種 サービス
事業内容 One JTB、JTBグループの全体戦略を推進。
「お客様の実感価値」をすべての根幹に「ツーリズム」「エリアソリューション」「ビジネスソリューション」の3つを中心とした事業で新たなソリューションやビジネスモデルを構築し、地球を舞台に「新」交流時代を切り拓いていく。
変わりゆく価値観を先取り、デジタルとヒューマンの力を掛け合わせ、価値を提供することで、お客様の高い期待に応えるだけではなく、新たな感動を生み出していきます。
創業 1912年3月
設立 1963年11月
資本金 1億円
売上高 4,903億7,900万円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 12,726名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 山北 栄二郎
事業所 【北海道エリア】
北海道
【東北エリア】
青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県、福島県
【関東エリア】
茨城県、栃木県、群馬県、新潟県、山梨県
【首都圏エリア】
東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県
【中部エリア】
愛知県、岐阜県、三重県、長野県、静岡県、富山県、石川県、福井県
【関西エリア】
大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県
【中国四国エリア】
岡山県、広島県、山口県、鳥取県、島根県、香川県、愛媛県、徳島県、高知県
【九州エリア】
福岡県、佐賀県、大分県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県
本社所在地 〒140-8602
東京都 品川区東品川2-3-11
JTBビル
株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル
業種 サービス
事業内容 110年以上にわたり、日本のインバウンド(外国人の訪日旅行)の歴史とともに歩んできた豊富な経験と実績により、世界各国からのお客様向けの観光旅行から、国際会議・インセンティブツアー・国際イベント等のMICE(※)ビジネスに至るまで、訪日外国人旅行のあらゆるフィールドにおいてトータルにお手伝いをしております。
※MICE Meeting, Incentive, Convention, Event/Exhibitionの頭文字をとった造語で、会議、展示会、報奨イベント、国際会議・学術会議等を指す。その企画実行には多くの人の移動、宿泊等が伴うため、ツーリズム産業における戦略的事業分野となっている。
設立 2004年10月
資本金 1億円
売上高 63億4,400万円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 447名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 黒澤 信也
事業所 東京都、京都府
本社所在地 〒140-8604
東京都 品川区東品川2-3-14
東京フロントテラス4階
株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ 
業種 サービス
事業内容 BTM(Business Travel Management)事業とは、顧客企業の出張関連業務を一元管理し、出張に関わる様々な課題に対し、最適なソリューションを提供することで出張の最適化を実現するものです。具体的には出張の手配および精算、規定管理、危機管理などをトータルにコンサルティングします。
企業にとっては、出張関連コストの可視化や削減、業務効率の向上、リスクマネジメントの徹底、ガバナンスの強化を実現し、個々の出張者にとっては、利便性が高く、質の高い出張手配を可能にします。
契約企業に対し専任チームを設け、手配、営業、仕入、VISAなど、様々な分野のスペシャリストが一丸となって企業の出張をサポートします。
ITソリューション事業とは、出張に関わる様々な部署の方の業務効率や利便性の向上を目指して最適なシステムソリューションを提供するものです。
出張手配データと精算データの自動連携とシステムチェックを通じ、精算業務の効率化を可能にする経費精算システムをはじめとして、タビマエの申請・予約・旅程管理からタビアトの精算に至るまで、出張関連の様々な事務手続きにおいて、それぞれの過程に適したシステムの開発・提案・導入支援を図ります。
設立 2000年8月
資本金 1億円
売上高 468億円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 600名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 兼社長執行役員 渋谷 正光
事業所 東京本社(東京都江東区豊洲)、
西日本支店(大阪府大阪市中央区備後町)、
北海道支店(北海道札幌市)、
中部支店(愛知県名古屋市)、
九州支店(福岡県福岡市)
本社所在地 〒135-0061
東京都 江東区豊洲5-6-52
NBF豊洲キャナルフロント
株式会社JTBビジネストランスフォーム
業種 サービス
事業内容 JTBビジネストランスフォームは、JTBグループにおける旅行・MICE・経理・総務分野など多岐にわたってグループ経営を支えている会社です。

具体的には、JTB本社及びグループ各社の以下の業務を担当しています。
1.旅行・各種大会運営・自治体案件の後方支援、お客様サポート
2.会計計上や入出金管理、決算対応などの経理業務
3.勤怠管理や入退社手続きなどの総務業務

日々の業務に加えて、課題解決・デジタルを活用した効率化の提案を行うなど、グループ全体の事業運営を支えるプロフェッショナル集団として、グループの企業価値向上に貢献しています。
設立 1991年3月
資本金 6000万円
売上高 145億8,200万円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 1,084名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 兼社長執行役員 岩崎 雅彦
事業所 全国11拠点
北海道(札幌)、首都圏(天王洲・池袋)、中部(名古屋)、西日本(大阪)、九州(福岡)
新千歳空港、成田国際空港、東京(羽田)国際空港、中部国際空港、関西国際空港、福岡空港
本社所在地 〒140-8602
東京都 品川区東品川2-3-11
JTBビル13階
株式会社JTBコミュニケーションデザイン 
業種 サービス
事業内容 スペシャリティを集結させ、「人×場所×交流×体験」を創造する"コミュニケーションデザイン事業"をドメインとしています。ミーティング&イベント、広告プロモーション、展示会、コンベンション、試験運営、人材育成、エリアマネジメントなど様々な事業を展開しており、それらの専門性とプロデュース力の発揮により、クライアントへオーダーメイドのソリューション提案を行っています。また、今ある事業にとどまらず、常に新しい価値創造にチャレンジし続けます。
設立 1988年4月
資本金 1億円
売上高 266億円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 1,284名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員  古野 浩樹
事業所 東京、大阪、仙台、金沢、福岡
本社所在地 〒105-8335
東京都 港区芝3-23-1
セレスティン芝三井ビルディング12階
株式会社JTBパブリッシング
業種 出版・マスコミ関連・広告
事業内容 1.印刷出版物の発行・販売
2.当社媒体への広告掲載営業
3.トータルソリューション
(カスタム出版・デジタルコンテンツ販売・Webサービス・会員サービス等)
設立 1987年5月
資本金 1億円
売上高 50億8,193万円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 255名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 盛崎 宏行
事業所 本社(東京)、支社(大阪)、事業所(名古屋、福岡)
本社所在地 〒162-8446
東京都 新宿区払方町25-5
I&Jデジタルイノベーション株式会社
業種 IT/情報通信
事業内容 2021年4月、日本アイ・ビー・エムとJTBの新たな合弁会社としてI&Jデジタルイノベーション(IJDI)が発足しました。

IJDIは前身のJTB情報システムが培ってきたJTB ITシステムの経験と、IBMの最新テクノロジーに基づいたITサービスの知見を融合させて、JTBのデジタルトランスフォーメーション(DX)に貢献し、DX推進を支えるITプロフェッショナル人財の育成を進め、観光産業の変革をリードするユニークなデジタルイノベーションカンパニーになることを目指します。

今後、IJDIはJTBで蓄積したノウハウとIBMの豊富な実績を活用して、以下の目標を実現していきます。

1.新たなテクノロジーを活用したビジネス価値の向上
ヒューマンタッチの強化、既存システムの次世代化、デジタルを活用した新規事業・サービスの創造
2.ビジネスを支えるIT環境を高品質で提供
高品質・高信頼性のITサービスの提供、生産性の継続的な向上
3.高い専門性を有するIT人財の育成
観光業界のITに精通した人財の育成・提供
設立 1984年2月
資本金 1億円
売上高 39億円(2022年12月期)
上場 未上場
従業員 404名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役社長 横溝 孝幸
事業所 東京(本社オフィス)、大阪(西日本事業部)
本社所在地 〒206-0025
東京都 多摩市永山2-1-7
JTB フォレスタ西館
株式会社JTB商事
業種 商社、サービス
事業内容 JTBグループの商社としての流通網を生かし、ホテル、旅館、その他施設のアメニティ、装備品、内装、改築工事、コンサルティング、衛生対策、環境対策などをトータルで提案致します(旅館ホテル事業)。
また、一般企業や病院、学校周年記念品、販促品・ノベルティの提案、カタログギフトの販売などの提案営業も行います(法人事業)。
さらにJTBショッピングをはじめとする様々なプラットフォームで商品やサービスの個人向け販売も行っています(WEB販売事業)。
設立 2005年4月
資本金 1億円
売上高 329億円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 504名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 加藤 雄次
事業所 29都道府県(北海道、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、千葉県、東京都、新潟県、石川県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、京都府、大阪府、兵庫県、鳥取県、岡山県、広島県、香川県、愛媛県、福岡県、大分県、鹿児島県、沖縄県)
本社所在地 〒164-0012
東京都 中野区本町2-46-1
中野坂上サンブライトツイン12階・13階
株式会社JTBデータサービス
業種 その他
事業内容 JTBグループの特例子会社として、データ入力・加工、名刺作成、ギフト券ラッピングセンター、
メールセンター機能、JTBグループ研修施設の清掃事業などを行っております。
また、2022年度より新たに障害者の人材紹介サービスを開始しました。
障害者と社会をつなぐ架け橋として、障害のある方の活躍を支援しています。
設立 1992年10月
資本金 2000万円
売上高 6億6,754万円(2022年3月期)
上場 未上場
従業員 126名(2022年4月1日現在)
代表者 代表取締役 社長執行役員 大八木 勢一
事業所 東京
本社所在地 〒135-0042
東京都 江東区木場2-17-16
ビサイド木場4F
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マスコミとは新聞、放送、出版、広告など、情報素材に制作・加工・編集を施し、付加価値を付けて情報を流通させるビジネス。新聞は全国紙5社、ブロック紙5社等、新聞協会加盟社97社(※1)。収益源は新聞広告だ。放送業はテレビ、ラジオ、衛星放送の3種類。大手5社の他、民放連加盟社206社。CM、有料テレビの視聴料が収益源。広告業はマスコミ4媒体(※2)、インターネット、交通、折込等多彩なメディアで企業情報を伝達する。
ITの進化は情報の量と質の圧倒的な変化をもたらし、マスメディアの影響力は大きく低下した。今後もIoTやAIの進展で情報をめぐる環境は大きく変化する。業界では情報の信頼性や制作力、伝達力等、マスコミ価値の源泉への再評価と強化が始まっている。

(※1)新聞協会に加盟していない新聞社もある。
(※2)マスコミ4媒体:新聞、テレビ、雑誌、出版の4種を指す

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サービス業とは“形のない財”を提供するビジネス。その商材は、外食業のように飲食物というモノに付随して提供されるサービスもあれば、ホテルのように施設の利用に伴うサービス、高齢者サービスでは人の行為そのものであるし、コンサルは情報や専門知識と多種多様。共通するのは、対価を支払う価値を創造しているという点だ。
人の行為が商材のサービス業は、労働力依存度が高く労働集約型と言われてきた。しかし、近年はITによる省力化が進みもはや労働集約型とは言えない業態も出現し、サービス業全体が大きな変化の中にある。


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