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【Q&A】JTBグループの障害者求人・採用情報

業種:出版・マスコミ関連・広告・サービス・その他

  • 新卒のみ
  • 正社員
  • 契約社員

Q&A

仕事全般 仕事全般

質問:障がいのある社員は、どんな仕事をしていますか。
回答:

入社する会社によって変わってきます。
渉外営業・店頭営業・広告営業・電話販売・手配業務・旅行企画・出版に関係する仕事・一般事務など、様々です。
また、一概に〇〇障がいの方は△△という仕事をする、ということも決まっていません。ですので、まずはあなた自身が何をしたいか、何をしているときに喜びを感じるか、などをしっかり考えてみてください。あなたのやってみたいことを軸に、JTBグループでのたくさんの働くフィールドにあてはめてみてください。

質問:働きがいは何ですか。
回答:

私たちの仕事はお客様に感動を与えられる仕事です。お客様が喜んでいる姿を想像しながら仕事ができること、そして実際にお客様から「忘れられない旅になった」と言ってもらえたときには、これ以上のない充実感を得られます。

質問:どんな人と一緒に仕事をしたいですか。
回答:

一緒にチャレンジしていただける方です。
自分は障がいがあるので「ココまでしかできない」という線を引かないで欲しい。
まずは自分がチャレンジしたいことを想定して、そこに向かって「私達と一緒に挑戦できる方」を応援したい。そのためのサポートは惜しみません。

働く環境・その他に関して 働く環境・その他に関して

質問:合理的配慮について教えてください。
回答:

合理的配慮は1人1人異なります。そして、たとえ同じ障がいがあっても配慮して欲しいことは違います。そのため私たちは、双方の「対話」を何より大切にしながら、合理的配慮を決めていきます。会話を通じて双方が歩み寄りながら、お互いが働きやすい環境を目指しています。
(具体的には、面接時、入社決定後、配属前、配属後もそれぞれの段階で丁寧にご希望を聞いていきます)

質問:聴覚障がいの社員とのコミュニケーションはどのようにしていますか。
回答:

グループ各社で音声認識アプリのUDトークを導入し、社内でのコミュニケーションに役立てています。
また、聴覚障がいの社員をサポートする社員やその上司に受講頂く「コミュニケーション力強化プログラム」という研修も用意しています。聴覚障がいの社員とより円滑なコミュニケーションがとれるよう取り組んでいます。

質問:JTBグループの人財育成について教えてください。
回答:

JTBグループにおいて、企業経営の原動力となるのは「人」であり「人という資産=人財」の価値を高めていくことがグループの成長に繋がると確信しています。グローバル化やボーダレス化など加速する社会の進化・変化に適応し、その中でビジネスチャンスを的確に捉えてグループを成長させていくためには、それを支える人財の育成がますます重要となります。JTBグループは、交流創造事業の確立に向けて、常にお客様の視点で思考・行動し課題解決を行うことのできる「自律創造型社員」の育成に全力を注いでいきます。

エントリーについて エントリーについて

質問:JTBグループ会社への応募方法は?
回答:

JTBグループ各社で、新卒の方の障がい者求人を行っております。
なお、各社併願が可能です。
2022年新卒の方向けのホームページにて求人情報をご確認ください。https://www.jtbcorp.jp/jp/job_offer/challenged/index.asp

質問:併願したいときのエントリーシートは?
回答:

エントリーしたい会社それぞれに、エントリーいただきます。
ClubJTBマイページよりご確認ください。
https://www.jtbcorp.jp/jp/job_offer/challenged/index.asp

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情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。

出版・マスコミ関連・広告
マスコミとは新聞、放送、出版、広告など、情報素材に制作・加工・編集を施し、付加価値を付けて情報を流通させるビジネス。新聞は全国紙5社、ブロック紙5社等、新聞協会加盟社97社(※1)。収益源は新聞広告だ。放送業はテレビ、ラジオ、衛星放送の3種類。大手5社の他、民放連加盟社206社。CM、有料テレビの視聴料が収益源。広告業はマスコミ4媒体(※2)、インターネット、交通、折込等多彩なメディアで企業情報を伝達する。
ITの進化は情報の量と質の圧倒的な変化をもたらし、マスメディアの影響力は大きく低下した。今後もIoTやAIの進展で情報をめぐる環境は大きく変化する。業界では情報の信頼性や制作力、伝達力等、マスコミ価値の源泉への再評価と強化が始まっている。

(※1)新聞協会に加盟していない新聞社もある。
(※2)マスコミ4媒体:新聞、テレビ、雑誌、出版の4種を指す

サービス
サービス業とは“形のない財”を提供するビジネス。その商材は、外食業のように飲食物というモノに付随して提供されるサービスもあれば、ホテルのように施設の利用に伴うサービス、高齢者サービスでは人の行為そのものであるし、コンサルは情報や専門知識と多種多様。共通するのは、対価を支払う価値を創造しているという点だ。
人の行為が商材のサービス業は、労働力依存度が高く労働集約型と言われてきた。しかし、近年はITによる省力化が進みもはや労働集約型とは言えない業態も出現し、サービス業全体が大きな変化の中にある。


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