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株式会社日立製作所の障がい者求人・採用情報

業種: メーカーIT/情報通信

  • 中途のみ
  • 正社員

07月31日更新 

PRメッセージ

ダイバーシティ&インクルージョンが私たちの未来を開きます
写真:株式会社日立製作所

ダイバーシティはイノベーションの源泉であり、日立の成長エンジンです。性別・国籍・人種・宗教・バックグラウンド・年齢・障がい・性的指向といった違いを「その人がもつ個性」と捉え、それぞれの個性を尊重し、組織の強みとなるよう生かすことで、個人と組織の持続的成長につなげることが日立のダイバーシティ&インクルージョンです。多様な力を結集し、優れたチームワークとグローバル市場での豊富な経験によって、お客さまの多様なニーズに応えていきます。全ての従業員が最大限に能力を発揮できるよう、各人の状況に応じた支援を行います。障がいの有無に関わらず、誰もがいきいきと働き、成果を発揮できる環境づくりに努めます。

人事担当者からのメッセージ
日立製作所 タレントアクイジション部  障がい者採用担当

日立が推進するインクルージョン

日立は、「社会へ貢献する」という使命の実現に向けて、従業員が協力し合い、支え合うことが重要であるという考えのもと、互いの個性を尊重し、多様な人財が活躍できるインクルーシブな文化を育んできました。障がいやニューロダイバーシティの特性がある方が、特別扱いではなく自然に仲間として受け入れられ、必要な配慮が行われながら、自分らしく活躍していただくことを日立は重視しています。

会社情報

事業・戦略
事業・戦略
日立のめざす未来

日立は、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念のもと、創業以来大切にしてきた「和・誠・開拓者精神」を受け継ぎながら、時代とともに変化する社会課題に向き合い、成長を続けてきました。 その先に日立がめざすのは、地球環境・人々の幸福・経済成長の3つが調和する「ハーモナイズドソサエティ」の実現です。 社会課題を解決する「社会イノベーション事業」を通じて、ハーモナイズドソサエティの実現をめざし、挑戦し続けます。

企業データ 企業データ

事業内容 日立は、IT、OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用した社会イノベーション事業(SIB)を通じて、社会インフラをデジタルで革新し続けるグローバルリ ーダーをめざし、環境・幸福・経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現に貢献します。デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネ クティブインダストリーズの4セクターに加え、新たな成長事業を創出する戦略SIBビジネスユニットの事業体制でグローバルに事業を展開し、Lumada をコアとしてデータから価値を創出することで、お客さまと社会の課題を解決します。
経営理念 優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する
創業 1910年
設立 1920年2月1日
資本金 466,666百万円(2026年3月末現在)
売上高/連結売上収益 売上高:1,843,173百万円/連結売上収益:10,586,781百万円(2026年3月期)
上場 プライム
従業員 単体:25,934名/連結:287,901名(2026年3月末現在)
平均年齢 42.2歳(2026年度時点)
代表者 取締役 代表執行役 執行役社長兼CEO 徳永俊昭
事業所 【本社地区】:千代田区・品川区・台東区
【ビジネスユニット】:千代田区・品川区・横浜市・川崎市・日立市・ひたちなか市など
【支社】:北海道・宮城県・東京都・富山県・愛知県・大阪府・広島県・香川県・福岡県など(その他支店あり)
受動喫煙防止対策 屋内全面禁煙または空間分煙された屋内喫煙所あり(事業所により異なる)
本社所在地 〒100-8280
東京都 千代田区丸の内一丁目6番6号

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メーカー
製造業は「原材料を加工して製品を作り卸売する事業」と定義される。定義によれば、農林水産業や建設業、エネルギー業は製造業ではなく、自社で生産して消費者に販売する“製造小売”も製造業ではない。袋詰めカット野菜の製造は製造業でも半割大根の販売は卸売業である。製造業のビジネスの基本はBtoB。それゆえに製造業の企業には認知度が低い場合も多々ある。だが、世界でトップシェアを勝ち取る企業が多いのも日本の製造業の特徴だ。
現在、世界のモノづくりは“Industry4.0”の転換期にある。IoTやAIがもたらす産業構造の大転換が進行しつつある中、日本の製造業が生き残り、世界で確たる地位を保持できるかどうか、業界はその正念場にある。

IT/情報通信
情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。


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