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株式会社日本総合研究所の障害者求人・採用情報

業種:IT/情報通信

  • 新卒のみ
  • 正社員

PRメッセージ

未来を創り、夢を実現する企業へ。
写真:株式会社日本総合研究所

日本総合研究所は、ITソリューション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有する三井住友フィナンシャルグループの総合情報サービス企業です。
 ・金融/ITを基盤とする戦略立案・システム企画構築
 ・経営戦略・行政改革等のコンサルティング
 ・内外経済の調査分析・政策提言等の発信
 ・新事業の創出を行うインキュベーション
等、各分野で創造的な付加価値を提供しています。

人事担当者からのメッセージ
人事部  障がい者採用担当

チャレンジ精神旺盛な人材を求めています!

★就活スタートダッシュセミナー 3/1(金)に参加します!★
★クローバー就職フォーラムin大阪 4/21(日)に参加します!★

セミナー・フォーラムでは、皆さんといろいろなお話が出来ればと思います。

日本総研では、障がいの有無にかかわらず、社員一人ひとりが自立した社会人として仕事をしており、障がいのある多くの社員が活躍しています。

現在、2020年新卒学生のエントリーを受付中です。
是非ご応募ください!

写真:障がい者採用担当

会社情報

事業・戦略
事業・戦略
金融×IT

金融は今やITと一体化しており、IT戦略の先鋭化なくして金融ビジネスの発展はあり得ません。 私たちは、金融のプロフェッショナル集団である三井住友フィナンシャルグループの一員であると同時に、グループ各社の事業をITで実現するプロフェッショナル集団でもあります。 金融とITの専門性を駆使して、先進的な金融サービスを切り拓いていきます。

企業データ 企業データ

事業内容 ◆ITソリューション
 金融ITに関わるシステム企画・開発、プロジェクト管理、戦略立案 など
◆コンサルティング
 企業・官公庁などのコンサルティング
◆インキュベーション
 ビジネスモデル開発、事業立ち上げ支援 など
◆リサーチ
 経済調査・政策提言
設立 1969年2月(創立)
資本金 100億円
売上高 1,365億4,000万円(単独:2018年3月期)
上場 未上場
従業員 2,543名(2018年3月末)
平均年齢 40.6歳(2018年3月末)
代表者 代表取締役社長 渕崎 正弘
沿革 1969年2月 株式会社 住友銀行から分離独立。「日本情報サービス株式会社」設立
1985年2月 JRI America,Inc.(海外現地法人)設立
1989年7月 JRI Europe,Ltd.(海外現地法人)設立
1989年12月 「株式会社日本総合研究所」に社名変更。総合研究本部を新設
1993年6月 株式会社日本総研システムソリューション設立
(2000年4月(株)日本総合研究所と合併)
1995年4月 住友ビジネスコンサルティング株式会社と合併
1996年8月 シンガポール支社開設
2000年4月 株式会社日本総研システムソリューションと合併
2002年11月 持株会社体制に移行
2003年2月 株式会社三井住友フィナンシャルグループに合流
2003年4月 株式会社三井住友銀行のシステム関連機能を移管・統合
2004年4月 執行役員制度導入
2006年1月 日綜(上海)信息系統有限公司(海外現地法人)設立
2006年7月 株式会社日本総研ソリューションズ設立
(2009年1月 株式会社JSOLに社名変更)
2009年8月 大阪本社を土佐堀に移転
2012年1月 東京本社を大崎に移転
事業所 ●東京本社
●大阪本社
●大崎第二オフィス
●大崎第三オフィス
●シンガポール支社
関連企業 ●株式会社日本総研情報サービス
●株式会社JSOL
●JRI America, Inc.(ニューヨーク)
●JRI Europe, Ltd.(ロンドン)
●日綜(上海)信息系統有限公司
主要株主 株式会社三井住友フィナンシャルグループ
本社所在地 〒141-0022
東京都 品川区東五反田2-18-1
大崎フォレストビルディング
WEBサイト ★学生向け情報サイト
  ITソリューション、コンサルティング等の事業詳細や、
  先輩情報、福利厚生など、多くの情報が掲載されています。
  http://www.jri-career.com/newgraduates/

★日本総合研究所ホームページ
  http://www.jri.co.jp/
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情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。


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