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キヤノンマーケティングジャパン株式会社の障害者求人・採用情報

業種：メーカー・商社・IT/情報通信
  • 新卒のみ
  • 正社員

PRメッセージ

キヤノン製品や関連ソリューションのマーケティングを担当しています！
写真：キヤノンマーケティングジャパン株式会社

キヤノンマーケティングジャパンは、キヤノン商品の国内向け商品企画・広報宣伝活動・販売・サービスなど幅広い活動を展開するマーケティング企業であり、「くらし・しごと・社会」のあらゆる領域で、お客さまに最高の価値を提供することを目指しています。常に新しい夢を追い続ける明るい社風の中、「三自の精神・実力主義・新家族主義・健康第一主義」を行動指針とし、事業活動を行なっています。

人事担当者からのメッセージ
総務・人事本部　グループ人材開発センター　採用課 　障がい者採用担当

何事にも積極的に取り組む意欲のある方のご応募をお待ちしております

「共生」というグループの理念のもと、障がい者と健常者が同じように働ける職場づくりを推進しています。新卒、中途にかかわらず、可能な限り本人の能力やキャリアを生かす方針で採用を進めており、今後はさらに障がいの種類による職場の開発にも力を注いでいく考えです。
現在障がいを持つ社員約120名がそれぞれの職場で活躍しています。何事に対しても興味を持ち、積極的に取り組む意欲のある方のご応募をお待ちしています。

写真：障がい者採用担当

会社情報

企業データ 企業データ

事業内容 キヤノン製品ならびに関連ソリューションの国内マーケティング
経営理念 キヤノンの企業理念は「共生」です。
共生は文化、習慣、言語、民族などの違いを問わずに、すべての人類が末永く共に生き、共に働いて、幸せに暮らしていける社会をめざします。
現在、地球上には共生を阻むさまざまなインバランスが存在しています。
なかでも、貿易インバランス、所得インバランス、そして地球環境のインバランスは、解決していかなければならない重要な課題です。
キヤノンは共生の実践により、これらのインバランス解消に積極的に取り組んでいきます。
真のグローバル企業は、顧客、地域社会に対してはもちろん、国や地域、地球や自然に対してもよい関係をつくり、社会的な責任を全うすることが求められます。
キヤノンマーケティングジャパングループは、キヤノンと「くらし、しごと、社会」の関わりの中でお客さまに最も近い存在です。
日本国内におけるあらゆる企業活動を通じて、人類の繁栄と幸福のために貢献し、「共生」の実現に向けて努力を続けてまいります。
設立 1968年2月
資本金 733億300万円
売上高（単独） 4156億5400万円（2021年12月期）
経常利益 411億円 （2021年12月期）
従業員 4,787名
平均年齢 48.1歳
代表者 代表取締役社長　足立　正親
事業所 ・本社／品川（東京）
・事業所／港南（東京）千葉（幕張）
・支店／札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡
・営業所など／全国主要都市48ヶ所
関連企業 キヤノンシステムアンドサポート株式会社
キヤノンＩＴソリューションズ株式会社
キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社
ほか
本社所在地 〒108-8011
東京都 港区港南2-16-6
CANON S TOWER
売上高（連結） 連結：5520億0850万円（2021年12月期）
従業員数（連結） 連結：16,220名(2021年4月1日現在)
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メーカー
製造業は「原材料を加工して製品を作り卸売する事業」と定義される。定義によれば、農林水産業や建設業、エネルギー業は製造業ではなく、自社で生産して消費者に販売する“製造小売”も製造業ではない。袋詰めカット野菜の製造は製造業でも半割大根の販売は卸売業である。製造業のビジネスの基本はBtoB。それゆえに製造業の企業には認知度が低い場合も多々ある。だが、世界でトップシェアを勝ち取る企業が多いのも日本の製造業の特徴だ。
現在、世界のモノづくりは“Industry4.0”の転換期にある。IoTやAIがもたらす産業構造の大転換が進行しつつある中、日本の製造業が生き残り、世界で確たる地位を保持できるかどうか、業界はその正念場にある。

IT/情報通信
情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。

商社
英語では“trading company”中国では“貿易公司”などと呼ばれるが、日本では卸売業として分類。商社は原料・加工品などの輸出入や仲介売買を主な業務としてきたが、現在では開発・製造から物流・販売まで一貫して行うのも珍しくはない。事業領域や取扱品目も多岐にわたり、時代の流れを敏感にキャッチし、柔軟に対応している。食料や環境、医療分野などの新規市場開拓や産業育成といった投資事業に注力。一方、特定分野で活躍する専門商社はスペシャリストとしての力を発揮。新ビジネスの創出や市場形成など、専門商社は進化を続けている。

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