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株式会社朝日新聞社の障害者求人・採用情報

業種:出版・マスコミ関連・広告・IT/情報通信

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PRメッセージ

「ともに考え、ともにつくる」 豊かな暮らしに役立つ総合メディア企業へ
写真:株式会社朝日新聞社

新聞社にどんなイメージをお持ちですか?

【紙の新聞だけではありません】
メディア環境の変化に柔軟に対応し、「朝日新聞デジタル」をはじめ様々なデジタルメディアに力を入れています。

【記者だけではありません】
デジタル、販売、企画事業、メディアビジネス(広告)、管理、財務などのビジネス部門や、社内全てのICT(情報通信技術)に関わる技術部門な、多くの職場でたくさんの社員が働いています。

【健康に配慮】
しっかり働きしっかり休む。140年を超える歴史の中で充実させてきた特別休暇や福利厚生なども充実。働き方改革にも社をあげて取り組んでいます。障がいのある社員も多く働き、1人1人にあったサポートをしています。

人事担当者からのメッセージ
人事部  障がい者採用・支援担当

働きやすい職場、やりがいのある仕事 あなたを活かせる会社です

 情報発信の第一線にいる記者部門、多メディア時代の新たなサービスを創造するビジネス部門、新聞社の活動を技術で支える技術部門。朝日新聞社には皆さんの強みを活かせる様々なフィールドがあります。障がいのある方に配慮した職場環境や、入社後のサポート体制も整えています。勤務時間全体をスライドさせる「スライド勤務」もあります。働きやすい職場でやりがいのある仕事に、共に取り組む仲間を求めています。

会社情報

事業・戦略
事業・戦略
新聞社の既存概念にとらわれず、自由な発想で挑戦し続けます

 世の中の課題に深く切り込み多彩なメディアでニュースを伝える報道事業から、感動と興奮をお届けする文化・スポーツ事業、新たな街づくりを進める不動産事業まで。朝日新聞社は多岐に渡るビジネス展開で社会に貢献する総合メディア企業です。  「新聞社とはこういったもの」という枠にはまらない柔軟な姿勢で、新しい商品や事業の開発を続けていきます。  会社や仕事について皆さまに知っていただくため、オンライン会社説明会&質問会を開いています。詳細は、朝日新聞社のリクルートサイト「2023入社採用MY PAGE」からマイページ登録してご覧ください。

企業データ 企業データ

事業内容 ●朝日新聞、朝日新聞デジタルのメディアコンテンツ事業
●デジタルメディアによる情報サービスの提供
●展覧会・音楽公演・映画祭など文化活動の企画・運営
●スポーツイベントの主催
●不動産事業
●教育事業
●その他各種事業
経営理念 ともに考え、ともにつくる
豊かな暮らしに役立つ総合メディア企業へ
設立 1879年1月
資本金 6億5000万円
売上高 2,102億8,600万円(2021年3月期)
上場 未上場
従業員 4,188人
代表者 代表取締役社長 中村史郎
事業所 本社/東京・大阪・西部(北九州)・名古屋
支社/北海道
本部/福岡
総局/各都道府県44か所
支局/全国主要都180か所
海外/アメリカ(ワシントン)、ヨーロッパ(ロンドン)、中東アフリカ(カイロ)、アジア(バンコク)、中国(北京)の5総局  世界主要都市に28支局
発行所/東京、大阪、福岡、名古屋、北海道
関連企業 蠶日学生新聞社、螢謄譽喞日ホールディングス、蠶日新聞出版、蠶日新聞メディアプロダクションなど
受動喫煙防止対策 事業所内の屋内は全面禁煙。
本支社、総局の屋外喫煙所についても2025年末までに全廃を目指しています。
本社所在地 〒104-8011
東京都 中央区築地5-3-2
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IT/情報通信
情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。

出版・マスコミ関連・広告
マスコミとは新聞、放送、出版、広告など、情報素材に制作・加工・編集を施し、付加価値を付けて情報を流通させるビジネス。新聞は全国紙5社、ブロック紙5社等、新聞協会加盟社97社(※1)。収益源は新聞広告だ。放送業はテレビ、ラジオ、衛星放送の3種類。大手5社の他、民放連加盟社206社。CM、有料テレビの視聴料が収益源。広告業はマスコミ4媒体(※2)、インターネット、交通、折込等多彩なメディアで企業情報を伝達する。
ITの進化は情報の量と質の圧倒的な変化をもたらし、マスメディアの影響力は大きく低下した。今後もIoTやAIの進展で情報をめぐる環境は大きく変化する。業界では情報の信頼性や制作力、伝達力等、マスコミ価値の源泉への再評価と強化が始まっている。

(※1)新聞協会に加盟していない新聞社もある。
(※2)マスコミ4媒体:新聞、テレビ、雑誌、出版の4種を指す


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