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ソニーミュージックグループの障害者求人・採用情報

業種:メーカー・流通・出版・マスコミ関連・広告・その他・IT/情報通信

  • 新卒のみ
  • 正社員

PRメッセージ

エンタテインメントビジネスを拡張し続ける
写真:ソニーミュージックグループ

ソニーミュージックグループは、人々に感動や喜びを伝えるエンタテインメントを創造する総合エンタテインメント企業です。
 その事業領域は、音楽制作、CD・DVDなどのパッケージ制作、販売・流通、マネジメント、音楽配信事業、ファンクラブ、ライツビジネス、ライブホールの運営、アニメーション・ゲーム・映像の制作、メディアビジネス、ソリューションビジネス、スポーツビジネスなど多岐に渡っています。

人事担当者からのメッセージ
人事業務グループ 採用研修部   採用D係

皆さんのご応募お待ちしています!

自由な発想で新しいことにチャレンジしている方、人を楽しませることが好きな方、私たちと一緒に働きませんか。皆さんの積極的なチャレンジをお待ちしております。

会社情報

企業データ 企業データ

事業内容 幅広い事業領域をもち、その内容は音楽制作、アニメ・ゲームの制作、CD・DVDなどのパッケージ製作、デザイン、販売・流通、アーティストやタレントの新人発掘・マネジメント、音楽配信事業、コンサートホールZeppの運営、ライブイベントの企画・運営、ライツビジネス、アニメーションや映画製作、メディアビジネス、ソリューションビジネス、スポーツビジネスなど多岐にわたっています。
経営理念 ソニーミュージックグループは、人々に感動や喜びを伝えるエンタテインメントを創造する総合エンタテインメント企業です。
創業 1968年3月
設立 2003年4月1日(新設分割)
資本金 1億円
売上高 385,861百万円(2019年3月期:ソニーミュージックグループ連結)
上場 未上場
従業員 ソニーミュージックグループ計 約2,700名
代表者 代表取締役 村松 俊亮
沿革 1968年 3月 ソニー株式会社と米国Columbia Broadcasting System Inc.(現CBS Inc.)との合弁契約に基づき、東京都品川区にCBS・ソニーレコード株式会社として設立。
1969年 2月 アナログディスク生産開始。
1973年 8月 会社名を株式会社CBS・ソニーと変更し、本社を東京都新宿区に移転。
1982年 4月 コンパクトディスク(CD)生産開始。
1988年 1月 ソニー株式会社が米国CBS Inc.の所有していた当社の全株式を買収。
1991年 4月 会社名を株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントと変更。
1997年 2月 DVDソフト生産開始。
1999年 5月 スーパーオーディオCD(SACD)ソフト生産開始。
1999年 12月 インターネットによる有料音楽配信サービスbitmusicを開始。
2001年 3月 SME乃木坂ビル竣工。(Sony Music Studios Tokyoを併設)
2001年 6月 本社を東京都千代田区に移転。
2002年 12月 CD音源の携帯電話向け配信サービス「着うた(R)」開始。
2004年 11月 携帯電話向け配信サービス「着うたフル(R)」開始
2006年 11月 ブルーレイディスクソフト(BD)発売開始。
2008年 10月 株式会社BMG JAPAN を完全子会社化。
2008年 12月 ブルースペックCDを発売開始。
2012年 4月 メディアビジネスグループの再編により(株)ミュージック・オン・ティーヴィと(株)ソニー・マガジンズを統合し、新商号を(株)エムオン・エンタテインメントに変更。
2014年 4月 (株)ソニー・ミュージックレコーズが、レーベル7社を吸収合併統合、(株)ソニー・ミュージックレーベルズに。(株)ソニー・ミュージックディストリビューションが、(株)ソニー・ミュージックネットワークを吸収合併統合、(株)ソニー・ミュージックマーケティングに。
2015年 4月(株)ソニーDADCジャパンを完全子会社化。(株)レーベルゲートが株式会社クリップゲートを合併。
2017年 4月(株)番町製作所の商号を(株)Quatro Aに変更。
2018年10月(株)A-1 Picturesの事業の一部を会社分割し、株式会社CloverWorks設立。
事業所 本社/東京
主要株主 ソニー株式会社
本社所在地 〒102-8353
東京都 東京都千代田区六番町4番地5
SME六番町ビル
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メーカー
製造業は「原材料を加工して製品を作り卸売する事業」と定義される。定義によれば、農林水産業や建設業、エネルギー業は製造業ではなく、自社で生産して消費者に販売する“製造小売”も製造業ではない。袋詰めカット野菜の製造は製造業でも半割大根の販売は卸売業である。製造業のビジネスの基本はBtoB。それゆえに製造業の企業には認知度が低い場合も多々ある。だが、世界でトップシェアを勝ち取る企業が多いのも日本の製造業の特徴だ。
現在、世界のモノづくりは“Industry4.0”の転換期にある。IoTやAIがもたらす産業構造の大転換が進行しつつある中、日本の製造業が生き残り、世界で確たる地位を保持できるかどうか、業界はその正念場にある。

IT/情報通信
情報通信業界は、情報の伝送を担う通信業、情報の利用を可能にする情報処理業、情報の流通を行うインターネットサービス業に分類。通信業は通信基盤を整備して固定通信、移動体通信、ケーブルテレビなどの通信サービスを行う。情報処理業はソフトウエアの開発や情報システムの構築、データ解析等、情報の入手から加工、活用のシステムを作り出す。インターネットサービス業は、情報の双方向性や多様なデバイスなどのインターネット通信の特徴を活かし、音楽、動画から生活、ビジネス情報まで様々なデジタルコンテンツを提供している。

流通
流通業界は今大きな節目を迎えている。ネット通販勢による郊外店の閉鎖、インバウンド(訪日外国人観光客)の取り込みに注力する家電業界。同様に百貨店でも、インバウンド効果によって都心が活況を呈し、郊外は苦戦が続くという2極化状態が出現している。スーパー、コンビニもでも同様に2極化が鮮明。首都圏中心の食品スーパーは好調。一方、衣料・生活雑貨・食品を扱う総合スーパーは不振。コンビニ業界も優勝劣敗が鮮明になっている。流通各業界とも提携や再編が活発化、次の主力になろうと成長の機会を模索している。

出版・マスコミ関連・広告
マスコミとは新聞、放送、出版、広告など、情報素材に制作・加工・編集を施し、付加価値を付けて情報を流通させるビジネス。新聞は全国紙5社、ブロック紙5社等、新聞協会加盟社97社(※1)。収益源は新聞広告だ。放送業はテレビ、ラジオ、衛星放送の3種類。大手5社の他、民放連加盟社206社。CM、有料テレビの視聴料が収益源。広告業はマスコミ4媒体(※2)、インターネット、交通、折込等多彩なメディアで企業情報を伝達する。
ITの進化は情報の量と質の圧倒的な変化をもたらし、マスメディアの影響力は大きく低下した。今後もIoTやAIの進展で情報をめぐる環境は大きく変化する。業界では情報の信頼性や制作力、伝達力等、マスコミ価値の源泉への再評価と強化が始まっている。

(※1)新聞協会に加盟していない新聞社もある。
(※2)マスコミ4媒体:新聞、テレビ、雑誌、出版の4種を指す


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