業界の特性、現状・将来性、景気動向、国際性、社会性などの項目をチェックすることで、業界への理解を深めましょう！就活の際の業界研究に活かしましょう。

大企業の設備投資が増加傾向にあり、電機、機械、自動車を中心に、次のステップへと動き出した。製造業全体が、二次電池や太陽電池、エコカー等の環境関連分野とアジア地域への投資を強化しており、震災による経済停滞でもその方向性は変わらない。

商社のビジネスモデルは、かつては商品の仕入れ調達にはじまり商取引の円滑な推進を支援するフィービジネス。だが、90年代後半のモデル崩壊と“商社不要論”の危機を乗り越え、現在は、先行投資による市場の開発・開拓や産業育成・支援など、戦略的事業投資をメインにビジネス展開する。総合商社ほどドラスチックではないが専門商社も徐々に変化は進行中。

金融業界は、2000年前半の銀行、後半の証券、そして2010年は損保と業界再編が続いた。損保再編で登場した3グループの動向に、次の再編と目される保険業界が注視する。今期業績好調なメガバンクグループは、傘下ノンバンクの過払い利息返還請求への対応が課題。

長引くデフレ不況で“ものが売れない”一方“節約疲れ”で、百貨店の初売り福袋、エコポイントでの大型家電購入等一時的な増収現象も起きた。経費削減・店舗統廃・人員体制見直しで利益体質を構築した後は、新分野、海外進出で新市場開拓へ。

東日本大震災では通信網の脆弱性が露呈した一方、TwitterやFacebook等のソーシャルメディアの強みも明らかになった。通信各社は早急なネットワークインフラの整備増強に迫られる。ネットサービスでは、スマートフォン等新端末対応が業績のカギを握る。

原油の高騰が業績を圧迫、景気低迷の長引く国内からアジアへのシフトが進む運輸業界。内需本意の鉄道も海外案件獲得へ。エネルギー業界は、原発事故を契機に業界内企業の力関係に変化の兆しの電力、電力の牙城に挑むガス、新エネルギー事業の構築急ぐ石油など。

政府施策の需要創出効果で業績堅調な住宅業界。一方、建設業界は公共事業の激減で地方の地元企業が相次ぎ倒産、不動産業界も地価の下落や賃貸オフィス、商業開発の低迷で業績悪化。活路のカギは、目先では震災復興需要、中長期ではストック市場となりそうだ。

B to Cビジネスが主流のサービスは、国内景気だけでなく消費者心理が需要に大きく影響する。災害で不安感が募ればキャンセル相次ぎ、3Ｄ映画が話題になれば上映館に行列ができる。マイナス要素の多い国内状況の中、企業のイメージ管理の重要性が増している。